この記事では、投資信託に関する入門知識とメリット・デメリットを解説していきます。
これを読んでいただければ、投資信託の概要を理解することができます。
想定する読者は以下です。
・これから資産運用を始めようとしているけど、右も左も分からないという方
・積み立てニーサを始めたいと思っている方
・金融リテラシーを高めたいという方
目次
そもそも投資信託(ファンド)とは何か？
投資信託とは、投資家から集めたお金をひとつの資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券に投資・運用する金融商品のことです。
要するに、いろんな株(債券)の詰め合わせパックのようなものだと思ってください。
投資信託の運用先は主に株式や債券であり、株式や債券の変動価格に応じて投資信託の値段(基準価格)も変動していきます。
投資信託は元本が保証されている金融商品ではなく、自分が買ったものが値上がれば利益が出る反面、運用が上手くいかなかった場合は値下がりして損をすることもあります。
投資信託の仕組み
投資信託(株や債券の詰め合わせ商品)は、運用会社が作っています。ただ、投資家は運用会社とは直接やり取りを行いません。
投資信託を買う際に、投資家の窓口になるのは、銀行や証券会社などの販売会社です。投資家は、販売会社に対して申込金という形で資金を預けます。
ただ、販売会社が直接投資家から集めたお金を管理・運用するのではなく、管理に関しては信託銀行が、運用に関しては運用会社がその役割を担います。
具体的には、まず、販売会社にまとめられたお金は信託銀行に渡り保管されます。運用会社は、そのお金を金融市場に投資する際に、どこにどうやって投資するのかを決め、その投資の実行を信託銀行に命じます(これを運用指図と言います)。資金を管理しているのは信託銀行ですが、その資金の運用権限は運用会社にあるというのが特徴です。
このように「販売する主体」「管理する主体」「運用する主体」が分かれていることにより、投資家は安心して投資することができるのです。
気にしなければならない点は2点だけです
以上が一般的な投資信託の仕組みですが、実際に私たち投資家が気にするべきことは、
✔どこの販売会社を使うか？
✔どの投資信託を買うか？
の2点だけです。
どの販売会社を使うか？ということを気にしなければいけない理由は、販売会社によって手数料が異なるためです。
お金を増やす可能性があるという価値に対してお金を払うというのが、金融商品を買うということです。
金融商品は、得られる価値も支払う対価も同じお金という点が、他のモノやサービスと全く異なる点になります。そのため、どうしても投資家と販売会社が利益相反の関係になってしまうのです。そもそも販売会社は、投資家からの手数料で儲けています。手数料を多く払ったとしても、運用のパフォーマンスが上がるということはありません。お金を増やすということを目的として金融商品を購入するのですから、投資家は手数料をできるだけ抑えるということを考えなくてはなりません。そのため、投資家は手数料の安い販売会社を選ばなければならないのです。
手数料が安いのはネット証券です。なかでも、SBI証券や楽天証券は業界最安値の手数料で投資信託を購入できます。
どの投資信託を買うか？ということを気にしなければいけない理由は、集めたお金をどこにどのように投資するのかは投資信託の種類によって異なるためです。
投資信託は種類が多すぎます。多すぎる対象の中から良い商品を選ぶことは容易ではありませんし、未来のことは誰も分かりませんから確実に良い商品と断定できるものは皆無です。
では、なにを買えばよいのでしょうか？
結論から言うと、まずは、インデックスファンドの中から選べばOKです。インデックスファンドとは、主要指数に連動する運用成果を目指す投資信託のことです。主要指数とは、日本ですと日経平均やTOPIX、アメリカですとNASDAQやダウのことです。世界の経済が長期的に見て成長すると見込むならば、主要指数に丸ごと投資できる伝統的なインデックスファンドが最も合理的な投資先であるといわれています。
インデックスファンドよりも高い成績を目指すのがアクティブファンドです。しかし、これまでの歴史が、アクティブファンドのほとんどすべてがインデックスファンドの成績に勝てなかったということを証明しています。
加えて、アクティブファンドは手数料が高いため、仮にインデックスファンドよりも高いパフォーマンスを出せたとしても、手数料負けしてしまいトータルでのリターンが劣るということがよくあります。
結論として、ほとんどすべての投資家(特に初心者)は、インデックスファンドを選択するべきということになります。
投資信託のメリット
メリット1 小額から投資できる
「投資はお金持ちがするものでしょ？」と思っている方もいるかもしれません。しかしそれは大きな誤解です。
投資信託は多くの投資家から集めた資金をまとめて投資しているという仕組み上、ひとりひとりの投資家はかなりの小額から投資に加わることができます。
ズバリ、投資信託は100円から始められるのです。
大体の目安ですが、株式投資で約5万円～、個人向け国債で約1万円～、不動産投資で約1,000万円～、といった感じですので、投資信託は、他の金融商品と比べて参入ハードルが極めて低いといえます。
投資信託は、家計に負担をかけることなく気楽に始めることができる。
1度の購入でたくさんの銘柄の株式や債券に分散投資できる
「卵はひとつのカゴに盛るな」という有名な投資の格言があります。
複数の卵を持ち運びたいときに、ひとつのカゴに盛ると、そのカゴを落としてしまったときにすべての卵が割れてしまうかもしれない。でもカゴをいくつかに分けて卵を持ち運べば、仮にひとつのカゴを落としてしまって、そのカゴに入っていた卵は割れてしまっても、別のカゴに入っている卵は生き残る。という話です。
この誰もが納得できる分かりやすい話は、特定の銘柄に投資するのではなく、複数の銘柄に投資した方が良いということを教えてくれます。
投資信託は、何十から何百、何千もの銘柄に1度で簡単に分散投資ができます。また、株式だけでなく、商品によっては債券や不動産と複数にまたがる資産に分散投資することもできます。
運用会社が投資家から集めた大きな資金を使って、投資家個人では到底できないような大規模な分散投資をしてくれるのです。
投資信託は、たったひとつの商品を購入するだけで様々な資産に分散投資ができ、リスクを抑えることができる。
金融機関がつぶれても自分の資金は守られる
上で紹介した3つの会社、どれがつぶれても資金が守られるのが投資信託です。
販売会社は、投資家が投資信託の取引をするときの窓口となって、投資家と直接やり取りしますが、そのお金の管理は信託銀行が行います。ですので、もし販売会社がつぶれたとしても、私たちのお金に影響はありません。
運用会社は、投資家から集めたお金の運用を行いますが、運用の指図を行っているだけでお金の管理は信託銀行が担っています。ですので、もし運用会社がつぶれたとしても、私たちのお金に影響はありません。
お金を管理している信託銀行がつぶれても大丈夫です。私たちから集めた資金(信託財産)は、信託銀行自体の財産とは分離して管理しなければならないと法律で義務付けられているからです。
投資信託は、投資・運用に関わる3つの金融機関のどこがつぶれても自分の資金は守られる。
投資信託のデメリット
すぐに大儲けはできない
たとえばある会社の株式を1銘柄だけ持っている時と比べると、投資信託の価格の上昇や下落は緩やかです。
このことは、メリットのところで挙げた分散投資の効果でもあるのですが、裏を返せば、一獲千金のような短時間での儲けができないということでもあります。
大きな利益を上げるためには、何十年といった長い時間を要します。
しかし、長い時間をかければ、資産が増えていくことがかなりの確率で期待できます。これまでの歴史において、株価は長期で見れば右肩上がりでした。世界経済が成長していくと見込むならば、今よりも10年後、10年後よりも20年後の方が理論上、全体的な株価は上がっていくはずです。
すぐには大儲けできなくても、ほとんど手間をかけずに危険なリスクを冒さず資産形成できることはむしろメリットにもなります。
手数料がかかる
投資信託は、持っているだけで手数料がかかります。
かかる手数料は以下です。
①購入時手数料
②信託報酬(運用管理費用)
③信託財産留保額
①購入時手数料と、③信託財産留保額は、一時的な手数料のため、投資信託を長期で保有することで影響を薄めることができます。インデックスファンドの中には、これらの手数料が0％のものがあるため、それを選べばOKです。
②信託報酬は、投資信託を保有している間は毎日かかる手数料です。毎日かかることにより、長期保有によって負荷を薄めることができないめ、リターンを直接押し下げる要因になってしまいます。
そのため、信託報酬ができるだけ低い投資信託を選ぶことが重要になります。
まとめ
本記事の重要なポイントをまとめます。
✅投資信託は様々な株式や債券の詰め合わせパックである。
✅投資信託は100円から始められる。
✅投資信託の手数料はできるだけ低く抑えるべし。
メリットとデメリットを理解した上で、デメリットをできるだけ抑えた形で取り組むことをおすすめします。
投資信託は、手間がかからない上に、比較的安全な金融商品です。これから投資信託の購入を考えている方は、手数料の低いものをまずは小額から、長期保有を前提に始めるのがいいと思います。
